夏場になると、建設業、運送業、製造業、警備業、飲食業、介護現場など、さまざまな職場で熱中症のリスクが高まります。
熱中症対策というと、「水分を取りましょう」「塩分を補給しましょう」という声かけを思い浮かべる方も多いかもしれません。
もちろん、水分・塩分補給は重要です。
しかし、職場の熱中症対策で大切なのは、それだけではありません。
会社として、暑さのリスクを把握し、体調不良者を早期に見つけ、異変があったときに迷わず対応できる体制を整えておくことが重要です。
特に職場では、「少し休めば大丈夫」「本人が大丈夫と言っているから様子を見る」という判断が、対応の遅れにつながることがあります。
社労士の視点では、熱中症対策は労働安全衛生上の重要な管理事項です。
一方、元消防士の視点では、熱中症は初動対応の遅れによって重症化する可能性がある、非常に注意すべき症状です。
職場の熱中症対策は会社の安全配慮義務に関わる
従業員を雇用する会社には、労働者が安全に働けるよう職場環境を整えることが求められます。
暑熱環境での作業は、体調不良や労働災害につながる可能性があります。
屋外作業だけでなく、厨房、倉庫、工場、配送中の車内、空調が十分でない作業場などでも熱中症は起こり得ます。
そのため、会社としては「本人に任せる」のではなく、作業環境、休憩、水分・塩分補給、体調確認、緊急時の対応まで含めて考える必要があります。
特に中小企業では、現場判断に任せきりになりやすい傾向があります。
しかし、いざ体調不良者が出たときに、誰に報告するのか、作業を止めるのか、病院へ行かせるのか、救急車を呼ぶのかが決まっていないと、対応が遅れるおそれがあります。
WBGT値・気温を目安にリスクを把握する
熱中症対策では、気温だけでなく、暑さ指数であるWBGT値を確認することが重要です。
WBGTは、気温だけでなく、湿度、日射・輻射などの熱環境を取り入れた指標です。環境省は、WBGTが28を超えると熱中症患者が著しく増加する傾向があると説明しています。
職場では、次のような場面に注意が必要です。
- 気温が高い日
- 湿度が高い日
- 風通しが悪い場所
- 直射日光や照り返しが強い場所
- 重い物を運ぶ、走る、長時間立ち続けるなど身体負荷が高い作業
- 暑さに慣れていない時期
- 睡眠不足、体調不良、前日の飲酒、朝食抜きなどがある場合
熱中症対策は、真夏だけの問題ではありません。
梅雨時期や急に暑くなった日、休み明け、作業初日なども注意が必要です。
令和7年6月から求められる体制整備
令和7年6月1日から、職場における熱中症対策を強化するため、改正労働安全衛生規則が施行されています。対象となるのは、WBGT値28度以上または気温31度以上の環境下で、連続1時間以上または1日4時間を超えて実施が見込まれる作業です。
この改正により、事業者には主に次の対応が求められます。
1つ目は、熱中症の自覚症状がある作業者や、熱中症のおそれがある作業者を見つけた人が、その旨を報告できる体制をあらかじめ定め、関係作業者に周知することです。
2つ目は、熱中症のおそれがある労働者を把握した場合に備え、作業からの離脱、身体の冷却、必要に応じた医師の診察や処置、緊急連絡網、緊急搬送先の連絡先・所在地など、症状の悪化を防ぐための手順をあらかじめ定め、関係作業者に周知することです。
つまり、これからの職場の熱中症対策は、単なる注意喚起では足りません。
「誰が見るのか」
「誰に報告するのか」
「どの時点で作業を止めるのか」
「誰が救急要請を判断するのか」
「どこへ搬送するのか」
ここまで決めておくことが重要です。
元消防士目線で見る熱中症対応のポイント
消防士として救急現場に関わっていた経験から見ると、熱中症で怖いのは、最初の異変が軽く見られやすいことです。
「少しふらつく」
「ぼーっとしている」
「返事がいつもと違う」
「汗のかき方がおかしい」
「手足がつる」
「吐き気がある」
「呼びかけへの反応が鈍い」
このようなサインがある場合、単なる疲労と決めつけないことが大切です。厚生労働省の資料でも、めまい、筋肉痛、筋肉の硬直、頭痛、不快感、吐き気、倦怠感、高体温、意識障害、けいれんなどが熱中症を疑う症状例として示されています。
現場では、まず作業を中止し、涼しい場所へ移動させ、衣服をゆるめ、首回り、脇の下、太ももの付け根など、太い血管が通っている場所を重点的に身体を冷やします。
意識の異常がある、自力で水分を取れない、症状が改善しない、判断に迷う場合には、早めに救急要請や医療機関への相談を検討すべきです。
ここで重要なのは、体調不良者を一人にしないことです。
熱中症は、いったん回復したように見えても、再び状態が悪化することがあります。
現場で「本人が大丈夫と言ったから」と一人で休ませたり、帰宅させたりするのは危険な対応です。
熱中症対策は「ルール化」と「周知」が重要
熱中症対策で会社が整えておきたいのは、次のような仕組みです。
- WBGT値や気温を確認する担当者を決める
- 暑さに応じた休憩基準を決める
- 水分・塩分補給をしやすい環境をつくる
- 体調不良を申し出やすい雰囲気をつくる
- 報告先、責任者、緊急連絡先を明確にする
- 作業離脱、身体冷却、医療機関搬送、救急要請の手順を決める
- 朝礼や掲示、社内チャットなどで繰り返し周知する
- ヒヤリハットや体調不良の記録を残す
特に大切なのは、「無理をすることが評価される職場」にしないことです。
暑い中で頑張ること自体を否定する必要はありません。
しかし、体調不良を言い出せない、休憩を取りづらい、作業を止める判断ができない職場では、熱中症のリスクが高まります。
職場の熱中症対策は、単なる夏の注意喚起ではありません。
従業員の命と健康を守るための安全衛生管理であり、労務トラブルや労働災害を防ぐための実務対応でもあります。
セーフコア社会保険労務士事務所では、就業規則や社内ルールの整備だけでなく、ハラスメント・メンタル不調・休職復職・熱中症を含む職場トラブルの予防と社内対応についても、中小企業の実情に合わせて支援しています。
